愛知と岐阜で11店舗を展開する真城ホールディングスは10月16日、台風19号の被災地支援のため、中日新聞社会事業団に100万円を寄託。経営企画部の村上知隆課長が中日新聞社会事業団を訪れ、鈴村英司事務局長に手渡した。村上課長は「災害時にいち早く行動するのが、弊社の方針。社長に代わって駆け付けた」とコメント。鈴村事務局長は「災害など、事あるごとに寄託していただき、大変ありがたい。被害の全貌は見えないが、甚大なものになるはず。この義援金を有効活用します」と、謝意を示した。