日工組（市原高明理事長）は11月10日、「射幸性の制限について」の内規を改定。改定されたのは二点。一つは、総獲得遊技球数の期待値を9600個以下とすること。これは出玉の総量規制ともいえるもので、期待値の算出は、遊技客から見て有利な状態の開始となる大当たりから有利な状態が終了するまでのアタッカーへの入賞による出玉数で計算する。そしてもう一つが、特別図柄の抽せん確率と条件装置が作動することとなる確率が1：1.3以下であること。これは、内部的な大当たり確率と実質的な大当たり確率のかい離に制限を加えるもの。今回の内規改正は、最近相次いで販売・導入されている「2R大当たりが集中するタイプ」を想定してのものと考えられるが、MAXタイプなど、他のスペックにも影響が出ると思われる。適用は来年1月1日の開店分から。