船井総研は11月6日、「郊外駅前出店高収益モデル解説セミナー」をウェブ開催。同社アミューズメント支援部の今西優貴シニアコンサルタント、岩佐直文氏ら5人が登壇した。2023年のホール数が約4300店舗まで落ち込むと予想した上で、中小企業の生き残り策として、競合比率が低い郊外エリア駅前への小型店（200～300台）の出店を提案。今西シニアコンサルタントは、駅前0.5㎞圏内の居住人口数に、駅の1日辺りの乗降客数（コロナ禍以前の約70％で概算）の半分を足した数値を「商圏人口」に設定。この数値が1～1.5万人以上、かつ無競合エリアならば、周辺商圏と比較して機械鮮度が低くとも、利益率を下げずに営業ができると説明した。さらに、「乗降客数は、複数ある出入り口ごとの割合も必ず調査し、メーン出入り口から、徒歩2分圏内が出店場所の絶対条件の一つ」と強調。また、出店条件を満たした無競合エリアでは、おおむね「商圏人口」に対し、4パチで20％、20スロで30％、1パチで50％程度のシェアが獲得できるとしつつも、「収益を上げるためには、低貸し中心の営業は絶対に避けること」も忠告した。